社団法人日本ライフル射撃協会の一貫指導体制では、導入→発掘→育成→強化の概念で競技者育成プログラムが構成されます。わが国では銃砲刀剣類所持等取締法による規制により、多くの場合は導入→発掘のステップを踏まずに競技に取り組んでいます。一見諸外国に比べ不利な状況と思えますが、多くの若者が最初から競技を志向するという意味で肯定的な事象と捉えるべきでしょう。導入→発掘のステップは現在の日本では更に多くの数のタレントを競技に取り込むための補完事業といった側面もあります。事業群は強化の果実をジュニアチーム及びナショナルチームに集結させて、国際競技力として完結させていくことを理念として構成されています


 競技者育成技術情報 (競技技術解説・論文など)

 
ナショナルチーム・選手強化情報 (報告書・お知らせなど) 20031204

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  このサイトは競技者育成プログラム委員会により運用されています
  
  Q&A
  1  競技者育成プログラムとは何ですか?
  2  スポーツ振興基本計画のなかでの競技団体の目標とは何ですか?
  3  JOCゴールドプランとは何ですか?
  4  一貫指導体制では何が一貫しているのでしょうか?
  5  一貫指導体制では全国同じ方法でトレーニングを行う必要があるのですか?
  6  試合の方法が変わるのですか?
  7  ナショナルチームの選考方法が変わるのですか?
  8  県協会の事業も競技者育成プログラムに含まれるのでしょうか?
  9  競技者育成プログラムの対象競技種目はどれですか?   
  10  競技者育成情報はどのように伝達されるでしょうか?  
 
競技者育成プログラムとは何ですか?
競技者育成プログラムは、文部科学省のスポーツ政策である「スポーツ振興基本計画」に呼応して競技団体(NF)が実施する”国際競技力を有する競技者を育成するための一貫指導体制を構築”のため、統一された理念に基づいて組み合わされた競技団体の事業の実施方針を明示したシナリオのようなものです。社団法人日本ライフル射撃協会の一貫指導理念は”強化の果実をジュニアチーム及びナショナルチームに集結させて、国際競技力として完結させていくことであり、本会事業のうち競技力向上に関する事業を指定して、それらに連携を与え効果的に競技力を高めることを目標としています。事業の中には指定競技会、ナショナルチーム、研修会、コーチ養成、審判養成などが含まれます。
日本の国情を考え合わせると、真摯な活動を通じて国際競技力を高め、子供たちのスポーツを通じての成長を手助けし、ライフル射撃競技そのもののわが国における存在を保障していくためにもプログラムの充実・発展は今後欠かせないものと考えられます。
本会では競技者育成プログラム遂行のため競技者育成プログラム委員会を組織し、2004年度以降の事業は競技者育成プログラムに基づいて実施されます。    top

競技者育成プログラム委員会

統括部会

競技企画部会

記録部会

審判部会

指導者育成部会

導入事業部会

強化事業部会

ナショナルチーム部会

医科学部会

生涯スポーツ推進部会

2 スポーツ振興基本計画のなかでの競技団体の目標とは何ですか?
スポーツ振興基本計画においては国、自治体、中央競技団体の役割分担が明示されています。計画では市民スポーツからオリンピックまで幅広い分野にその目標が設定されていますが、競技団体に関係することについては”我が国のトップレベルの競技者の育成・強化のための諸施策を総合的・計画的に推進し、早期にメダル獲得率が倍増し、3.5パーセントとなることを目指す。”ことに重点が置かれ、その第一段階の目標として2005年度までに競技者育成プログラムを完成させることとあります。競技者育成プログラムは一貫指導体制指導ためのツールとしての性格があり、事業展開は競技者育成プログラムに基づいて実施されるようになります。                       top
3 JOCゴールドプランとは何ですか?
JOCが実施する育成プログラムのことです。ゴールドプランでは加盟団体が実施してきた選手の強化を国際総合競技大会で発揮できるように各種の部門を再統合し、マネジメント・コーチング・情報戦略・医科学の分野でディレクターを置き事業を展開します。加盟団体である日本ライフル射撃協会においてもこれらの役割分担を意識した事業運営が必要となります。中期的にはこれらの分野のスタッフがナショナル・トレーニング・センター(NTC)において活躍することを目標としています。    top
4 一貫指導体制では何が一貫しているのでしょうか?
競技者育成プログラムに基づいて事業が展開されるなかで、全ての事業にその理念である”強化の果実をジュニアチーム及びナショナルチームに集結させて、国際競技力として完結させていくこと”が貫かれていることが必要です。その事業の中には一般の競技者やシニアの方々への指導・情報提供など次の世代を支える方々を対象とした事業も含まれます。    top
5 一貫指導体制では全国同じ方法でトレーニングを行う必要があるのですか?
そうではありません。
技術トレーニングの方法論に関しては指導者のテクニックによるところが大きいもので画一的な方法は採用しません。競技者育成プログラムはナショナルチームまでの道筋を明示しますが、トレーニングの方法論についてはすばやい情報の提供、教本の発行、ナショナルコーチからのアドバイスで対応します。
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6 試合の方法が変わるのですか?
一つ一つの試合の方法は競技規則に則った従来の方法となんら変化はありませんが、年間を通した競技者育成上の競技会の構成が変更されます。ジュニア(21歳未満)においてはJOCカップがその最高峰に位置づけられ、オープンカテゴリーの全日本選手権の中で屋内種目(10m)は冬季に移行されます。ナショナルチームを目指す競技者はパーソナルコーチと相談の上目標競技会を設定する必要があるでしょう。    top
7 ナショナルチームの選考方法が変わるのですか?
ナショナルチームの運営・強化についてはナショナルチーム部会が原案を作ります。IFや世界の情勢が刻々と変化するので競技者育成プログラムでは具体的方法は固定されていません。基本的にプログラム指定競技会に出場することにより第一次審査となります。そのうえ選考会を実施したりランキングを使用するなど方法が決定されます。
選手の選考方法については本会WEBサイトで公告されます。日韓高校大会やFISU世界学生選手権大会のチーム編成についてはナショナルチーム部会または選手強化部会によって実施されます。
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8 県協会の事業も競技者育成プログラムに含まれるのでしょうか?
都道府県選手権大会など加盟団体主催の事業は競技者育成プログラムには含まれませんが、一般に対する導入事業やブロック単位の指導会などへの支援はプログラムに記載され、加盟団体の要請に基づいて支援を実施します。
9 競技者育成プログラムの対象競技種目はどれですか?
競技者育成プログラムでは以下の種目について一貫した理念の下事業を展開します。

男子種目

50mライフル340

50mライフルP60

10mエア・ライフル

50mピストル

25mラピッドファイア・ピストル

10mエア・ピストル

女子種目

50mライフル320

10mエア・ライフル

25mピストル

10mエア・ピストル

10 競技者育成情報はどのように配信されるでしょうか?
競技者育成プログラムに関する情報、指導に係る技術情報などは全て本会WEBサイトにて公告、公開されます。またプログラムではメールマガジンを発行し競技者・指導者に対して情報を伝達いたします。(マガジンは一般にも公開されますが事前の購読申し込みが必要です。メールでの一般情報伝達はおこないません)
広報誌”ライフルスポーツ”には理事会議事録や広報にかかわる記事が掲載されますが、競技者育成プログラムに関する時間に制約がある事項についての伝達はWEB経由にて行います。

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